この度、2018年7月21日、22日 TKPガーデンシティPREMIUM神保町にて第16回日本高齢者腎不全研究会を開催する運びとなりました。

 維持透析患者の高齢化ならびに導入患者の平均年齢の高齢化など、患者構成の変化、また透析医療を取り巻く社会環境、医療経済の変化など、あらためて高齢腎不全患者の現状と将来的な展開を、様々な視点から見直し検討すべき時代となったと考えられます。
 現在65歳以上の人口は、3,000万人を超えており(国民の約4人に1人)、75歳以上の人口割合は増加し続けることが予想されています。 さらに2025年以降は団塊の世代(約800万人)が75歳以上となり、このため厚生労働省は自立生活支援の目的のもと、地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築を推進しています。
 一方、透析のmodalityからみますと、従来わが国では自宅からの通院透析の形態である血液透析が主体であり、在宅での治療となる腹膜透析は全透析患者の3%程度と、その人数は少なく、ほぼ大きく増減することなく経過している状況です。 患者年齢の上昇により、通院自体が大きな支障となります。多くの施設が送迎により従来の通院透析を維持しており、多大な負担となっています。さらなる高齢化を迎える今後、独居、老老介護などにより、その形態維持すら困難になることが推測されています。

 今回は表記のタイトルのもと、現在我々が置かれた状況から、近い将来への高齢者腎不全医療のあり様を、地域包括医療の立ち位置を踏まえて検討してみたいと考えております。

平成30年1月吉日


第16回日本高齢者腎不全研究会
当番幹事 土谷 健

東京女子医科大学 血液浄化療法科

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